マスクの売り上げ、着用緩和で3割近く減少　東芝が電子レシート分析

　政府が屋内でのマスク着用を個人の判断として以降、全国のスーパーマーケットなどでのマスクの売り上げが3割近く減ったことが明らかになった。東芝が、同社で提供する電子レシートのデータを分析して分かった。新型コロナウイルス禍でマスク着用は習慣として定着したが、徐々にマスク離れが進んでいるようだ。

　電子レシートは、会計時に専用のスマートフォンアプリを提示し、紙のレシートを受け取る代わりにアプリ上で支払いの明細を受け取るサービス。3月末時点で、417社（1万3619店舗）が導入。利用者約120万人の1～3月の購買データを分析した。

　政府はマスクの着用を3月13日から個人判断とした。週ごとのマスクの売り上げは、3月13～19日は約623万円だったが、同20～26日は約451万円と約28％減少。今年、最も多かった週（1月23～29日、約700万円）と比べると約36％減った。

　一方で、化粧品の売り上げは増加。3月13～19日の売り上げは約1094万円と、政府がマスク着用の方針変更を決めた2月10日を含む2月6～12日と比べ、約407万円増加した。

　品目別では、化粧下地や口紅などマスクで隠れていた部分のメークに関連する商品の割合が増加した。コロナ禍の間は眉や目元に使う化粧品が多かったが、それらの売り上げは微減となった。